１００年後の教科書
今から１００年後の教科書に掲載されそうな想定内容を記載します。
【日本州制導入】
1871年の廃藩置県により日本では47都道府県が設置されていましたが、都道府県間において過疎化と過密化が加速。経済的不均衡、選挙における「一票の格差」問題、地域差による高齢化の進行などを是正するため日本を5つの州に分け、それぞれに政治的、経済的な自治権を導入しました。尚、日本の首都は『岐阜市』に移動し、国会機能や中央官庁など政治機能が全て移設された。※都道府県振り分けは下記の通り。
【北海州】《州都・札幌市》 北海道・青森・秋田・岩手・宮城・山形・福島
【東海州】《州都・東京市》 東京・神奈川・埼玉・千葉・茨城・栃木・群馬
【中海州】《州都・名古屋市》 愛知・静岡・三重・山梨・長野・岐阜・新潟・富山・石川・福井
【西海州】《州都・大坂市》 大坂・京都・兵庫・奈良・滋賀・和歌山・岡山・鳥取・島根・広島・山口
【南海州】《州都・福岡市》 福岡・香川・徳島・高知・愛媛・大分・宮崎・佐賀・長崎・熊本・鹿児島・沖縄
【アベノミクス】
第二次安部内閣肝いりの経済政策として、日銀によるマイナス金利政策など異次元の金融緩和を柱とし経済成長を押し上げようとしましたが、結果は金融不安を招き、債務が増大して海外市場の日本円への信用度を落としました。またこの時に採用した経済指標などに文書改ざんが多くみられ、一時は戦後最長と発表された景気も幻に終わりました。
【年金制度崩壊】
100年安心プランとして再構築された年金制度でしたが、年金の不正流用や、年金運用に充てた投資事業の失敗により20年足らずで崩壊。年金受給資格も80歳を超えるなどもはや制度化の意味がなくなった。それまで積み立てた年金基金は政府が強制没収するカタチで幕引きが図られた。
【捕鯨解禁】
国際捕鯨委員会にて日本の主張が容認され、世界的に捕鯨が解禁となった。解禁に動いたきっかけは反捕鯨団体の不正が明るみに出たことが原因。団体側は資金集めのために反捕鯨を訴え続けていただけであり、実態が高額資金を溜めこむ利益団体だった。もともと団体側は「世界の海が鯨で埋め尽くされても我々は鯨は絶滅しかけていると訴え続ける」と豪語していたが、実際に鯨が増えたことで世界的にイワシやサンマなどの小魚が激減。捕鯨を容認しなくてはならなくなったことが実情だった。
【月面基地完成】
宇宙航空研究開発機構（JAXA）と東京下町工場連合の共同作業チームにより計画された「宇宙移住システム」が成功。月面に永住可能な基地を建設した。常時8名が滞在できるほか、月の土でも栽培可能な作物や月面の僅かな気体から生成できる水や酸素供給システムが完備。月面の移住計画の第一歩となった。
【オリンピック終焉】
国際オリンピック連盟（ＩＯＣ）は、スポンサー契約料の高騰でオリンピック開催国が多額な財政圧迫を強いられる現状を打破することができなくなった。そしてついに立候補国がなくなったことを受けてＩＯＣを解散することを表明した。これにより全競技合同の国際スポーツ大会はなくなり、各競技別の世界選手権に注目が集まるようになった。
【気象名称変化】
21世紀から変化し始めた気象変動に伴い、それまで「温暖湿潤気候」を貫いていた日本の気象状況を刷新。「熱帯雨林気候」に改めることになった。これにより、それまで『集中豪雨』と呼ばれていた気象名称は『スコール』に統一され、異常気象という言葉は使われなくなった。
【強制免許返納制度】
４人に1人が65歳以上の高齢者になり、高齢者ドライバーによる死亡事故が多発したことを受け、それまで免許返納制度に否定的だった自動車連合が譲歩し、満70歳での強制免許返納制度が施行されました。同時に自動運転技術振興補助金が与野党満場一致で可決し、オートドライブの普及につながりました。
【プロ野球1リーグ制導入】
サッカー、バスケ、卓球、バトミントンなどのプロ化と全国リーグ制が加速する中、制度改革に後ろ向きでファン離れが進んでいたプロ野球連盟が、さらなる野球の向上を図り、12球団1リーグ制を導入。年間を通した総当たり戦を実施し日本一を決めることになった。
【潜水空母艦再開発】
防衛省は侵略行為に備える部隊として潜水艦部隊を再編成。第二次世界大戦中に日本軍が開発した伊号400型潜水艦をモチーフに、戦闘機3機を搭載できる大型潜水空母艦を数隻進水させた。新型潜水艦にはイージス機能とミサイルも搭載しており、空母や巡洋艦との戦闘でその性能を最大限発揮する。
【国際首都シドニー制定】
度重なる世界経済の破たんと大恐慌を受けて、それまでの世界的大都市圏が崩壊。国連は新たな世界の中心地としてオーストラリアのシドニーを国際首都と制定した。これにより世界経済はシドニーを中心に回ることになった。
【アメリカ合衆国51州目はコリア州】
韓国通貨危機によりウォンが大暴落。多額の国債を引き受けるアメリカ合衆国が、その負債を肩代わりする代わりに韓国を51州目の州として事実上の韓国併合を成立させた。名称はコリア州で、州都はソウル。これによりウォンは事実上廃止となり、コリア州の通貨はドルが採用されることになった。
【芸能界再編】
一芸に秀で、厳しい芸能ルールを学んだ者だけがスターとして活躍していたかつての芸能界を取り戻すべく、芸能事務所やテレビ局、雑誌業界などマスコミ各社が再編を検討。俳優・女優業は舞台稽古を積んで観客に認められた者だけに絞られ、モデルについても審査基準が定められ、雑誌社との直接雇用契約（社員）が条件となった。さらに歌手、お笑い、その他のタレントについても芸能プロとの直接雇用契約者に限定したことで、芸能人を名乗る人物は1/10にまで減少した。
【ユーチューバ―規制法制定】
過激な投稿でアクセス数を稼ぐ一部のユーチューバ―を淘汰するため、政府によりユーチューバ―規制法が制定された。過去の配信動画にまで遡り、過激な動画や違法な動画、さらに違法グレーゾーンギリギリの動画投稿者を容赦なく排除した。また新たな登録者は、ユーチューバ―を名乗る前に視聴者面談を実施。本人出演による自己ＰＲ、動画配信の目的などのプロフィールを配信し、視聴者の判断を仰ぐことになった。